長期運用に大切な4つのルール
2025年3月9日公開
資産形成を考える際に、長期運用は非常に重要です。将来のライフプランを考慮した資産運用は欠かせません。本記事では、長期運用を成功させるための4つのルールについて解説します。
①目標額の設定
老後資金の準備にあたって、まず必要なのは目標額の設定です。生活費、旅行費、医療費などを考慮し、どれくらいの資産が必要かを明確にしましょう。厚生年金の平均受給額は夫婦で約22万円とされていますが、これだけでは十分な生活を送るのは難しいかもしれません。そのため、公的年金だけに頼らず、資産運用を取り入れることが重要です。
目標額の計算方法：
-
月々の生活費を計算する（家賃、食費、光熱費など）
-
趣味や旅行などの支出を加味する
-
突発的な支出（医療費・修繕費など）を想定する
-
必要な資産額を算出し、公的年金との差額を補う計画を立てる
②支出の見直し（固定費の削減）
目標額を達成するためには、まず無駄な支出を減らし、余剰資金を確保することが必要です。
見直すべき固定費の例：
-
住宅ローンの金利見直し：変動金利から固定金利への切り替えを検討。
-
生命保険の見直し：高額な貯蓄型保険から、必要最小限の掛け捨て型保険へ。
-
サブスクリプションの整理：使用頻度の低い定額サービスを見直す。
例えば、住宅ローンの繰り上げ返済をする場合、金利と運用利回りを比較し、どちらが得かを検討することが重要です。
人生で大きな買い物と言えば、住宅や車、生命保険です。住宅ローンは金利が上がれば借り換えが必要になるかもしれません。マイナス金利政策が解除された今後は、金利の上昇が予想されるため、変動金利で返済期間が長期で残っている場合は、見直しを視野に入れると良いでしょう。
ここで注意しなくてはいけないのが、繰り上げ返済です。長期的に見ると、ローン金利よりも投資信託などの運用リターンの方が高くなる可能性があるため、まとまった資金を低金利のローン返済に充ててしまうと、手元資産が減り損をすることになります。
住宅の次に大きな買い物といえば生命保険です。数十年にわたって保険料を払い続けると、かなりの金額を保険会社に支払うことになります。特に、ドル建ての終身保険や変額保険は毎月の保険料が高額になりがちです。死亡保障と貯蓄を兼ねているように見えますが、長期契約では掛け金の多くが死亡保障に回り、貯蓄部分の利回りが低下する可能性があります。また、外貨建て保険は為替の影響で受け取る金額が変動するため、注意が必要です。
積立タイプの保険は、見直して解約返戻金を投資に回した方が、将来の資産形成に有利になる可能性が高いでしょう。生命保険は、本来の目的である「万が一の時に家族の生活を守る保障」のみに絞り、掛け捨てのタイプを選ぶことで支出を抑えるのが賢明です。
③早期スタートの重要性：時間を味方につける
長期運用の最大のメリットは、「時間を味方につける」ことです。運用期間が長いほどリスクを分散でき、複利の効果を最大限に活用できます。
例えば、毎月3万円を20年間運用し、年利5%で増えると仮定すると、最終的な資産額は約1,200万円になります。しかし、これを30年間続けると約2,500万円に増えます。このように、早期にスタートすることが大きな差を生むのです。
「いつか始める」ではなく、「今が最も長く運用できるスタート地点」であることを意識し、コツコツ積み立てや一括投資を活用しましょう。長期間運用することで、リスクを抑えつつ資産を大きく増やすことができます。
④商品選択のポイント：長期運用に適した投資信託を選ぶ
日本には約6,000種類の投資信託がありますが、長期投資に適した商品を選ぶには、まず「インデックス型」と「アクティブ型」の違いを理解することが大切です。
- インデックス投資信託とは？
インデックス投資信託は、市場全体の動きを反映するように設計されたファンドで、代表的なものに「S&P500」「TOPIX」「全世界株式」などがあります。
- アクティブ投資信託とは？
一方、アクティブ投資信託は、ファンドマネージャーが銘柄を厳選し、市場平均を上回る成果を目指して運用されるファンドです。全てのアクティブ投資信託が良いわけではありませんが、適切な選択をすれば長期的に高いリターンを得られる可能性があります。
アクティブ投資信託を選ぶポイント
アクティブ投資信託を選ぶ場合は、以下の条件を満たすものを選ぶことが重要です。
- 運用期間が無期限であること：途中償還されるファンドは避ける。
- 長期の運用実績があり、インデックスを超える成果が出ていること。
- しっかりとした投資哲学を持ち、投資先を厳選している投資会社（商品）を選択すること。
例えば、過去10年以上にわたって市場平均を上回る成績を出しているアクティブファンドは、長期的な資産形成の候補となります。 日本には投資信託が約6000種類もあると言われていますが、その全てが長期で保有するのに適したものばかりではありません。目標期間の途中で運用が終わってしまうような投資信託を選んでしまうと、長期運用も道なかばで終了…ということにもなりかねません。 アクティブ投資信託は運用の質によって結果が大きく変わるため、慎重に選ぶことが重要です。実績や運用方針をしっかり確認し、長期でリターンを得られるものを選びましょう。
